あなたは求人広告にどれくらいお金をかけていますか？
求人広告の料金はさまざまで、有料のものや無料のもの、有料のものでも課金形態に色々なパターンがあります。
有料の求人広告は効果が出やすいかもしれませんが、高い金額をかけても費用対効果が低ければ意味がありません。
この記事では、それぞれの求人広告について比較していきます。費用対効果を重視した求人広告を出したい方は、ぜひ参考にしてくださいね。
他の求人広告方法の比較や紹介はこちらを参考にしてみてください。
求人広告掲載料の費用相場は？
この記事では後ほど、求人広告の費用を比較していくので、ぜひそちらも参考にしてみてください。
求人広告の予算相場は増加傾向
業種や従業員数によって差はあれど、求人広告費用は年々増加傾向にあります。
2019年の中途採⽤の求人広告予算は平均221.4万円、実績は平均144.4万円、2018年と⽐較した場合「変わらない」と答えた企業が約5割を占め、「増えた」と答えた企業が4割弱となっています。
従業員数別では、『60〜299⼈』『300⼈以上』の企業より『60人未満』の企業の方が求人広告費が増えたと答えています。
業種別では、『IT・通信・インターネット』『医療・福祉』が他業種より「増えた計」がやや高い良いです。
つまり、4割弱の企業で求人広告費用が増えており、特に中小企業やIT関連、医療関連の企業で増加傾向にあります。
1人当たりにかかる採用広告費用は50万円～60万円
1人あたりの求人広告費（費用対効果）にも目を向けてみましょう。
先ほども、算出方法を取り上げましたが、データによると中途採用の場合1⼈あたりの求⼈広告費に50万から60万かかるという報告もあります。
かさむ採用費用に頭を悩ませている企業も少なくないのではないでしょうか。
参照：マイナビ中途採用 状況調査2020年版 – 株式会社マイナビ
【費用相場比較】求人広告媒体はどんなものがある？
求人広告媒体とは、企業の求人情報が掲載されている広告のことです。
求人広告にはさまざまな媒体があり、それぞれ特徴やメリット、費用が異なります。
主要な求人広告媒体の種類は主に以下の8種類です。費用や特徴を比較してまとめています。
| 求人広告媒体 | 特徴 | 費用相場 |
|---|---|---|
| 求人サイト | ・全国の求職者に広告できる ・掲載費用がかかる | 月額 5万円～50万円 |
| 採用ホームページ | ・信用をアピールできる ・魅力を制限なく伝えられる ・無料ツールもあるが、基本的に費用がかかる | 制作費 100万円～300万円 |
| 求人検索エンジン | ・無料で掲載できる ・利用者も多い ・競合が多く、無料では効果が出にくい | 1クリック 0円～1000円 |
| SNS（ソーシャルリクルーティング） | ・無料で求職者とやり取りができる ・ブランドを築くまで時間がかかる | 0円 |
| フリーペーパー | ・地域の求職者にアピールできる ・掲載できる情報量が限られる | 1枠 5万円～50万円 |
| 人材紹介 | ・成果報酬型でリスクが低い ・非公開で求人募集ができる ・採用1人当たりの費用が高め | 採用者の年収の35%程度 |
| リファラル採用（社員紹介） | ・自社の社員に近い人材が望める ・外部への費用を抑えられる ・社内での情報共有が必要 | 社員への報酬 1万円～30万円 |
| ハローワーク | ・無料で求人掲載できる ・掲載するには事業所に出向く必要がある ・即戦力人材は期待できない | 0円 |
費用や特徴はそれぞれなので、採用活動に合わせて媒体を吟味することが大切です。
求人広告の費用体系は「先行投資型」と「成果報酬型」がある
求人広告には掲載時に費用を支払う「先行投資型」のものと、求人企業が求めた成果に対して一定以上の効果が出た場合に報酬の支払いが生じる「成功報酬型」のものがあります。
「先行投資型」の求人広告とは、求人サイトやフリーペーパーなどです。Webや紙媒体へ掲載した際に支払いが生じます。
「成功報酬型」は、リファラル採用や人材紹介が該当します。初期費用や掲載料が無料になっているので、リスクが低いのが特徴です。
成果報酬型の求人広告で料金が発生するタイミングはサービスによってさまざまです。
「閲覧者が採用ページをクリックしたとき」「応募があったとき」「採用が成功したとき」など報酬が生じるタイミングはサービスによって異なります。
「Indeed」などの求人検索エンジンは掲載費が無料ですが、閲覧者のクリックで課金されるので、クリックに対する成功報酬型の求人広告となります。
このように求人広告にも様々な仕組みがあり、各社様々なサービスを提供しています。
求人広告（求人サイト）16媒体の費用を比較
ここからは、求人広告媒体の中でも近年一般的になっている「求人サイト」の費用を中心に比較して紹介していきます。
求人広告費用は媒体によってさまざまです。ここでは、媒体の費用を比較していきます。
【費用比較】掲載課金型のおすすめ求人サイト7選
| 求人サイト | 料金 | 特徴 |
|---|---|---|
| リクナビ新卒 | 通年40万円～ | ・新卒をターゲット ・ノウハウやサポートが充実 |
| リクナビNEXT | 18万円～/2週間 | ・中途採用向け ・知名度が高く、利用者も多い |
| マイナビ転職 | 20万円～ | ・中途採用向け求人情報サイト ・幅広い年齢層が登録 |
| doda | 25万円～ | ・中途採用向け求人情報サイト ・20代の若手人材が豊富 |
| バイトルNEXT | 3.8万円～（東京都の場合）/4週間 | ・アルバイト向けの求人情報サイト ・若年層が多く、34歳以下が51％を占める |
| はたらこねっと | 8.8万円～（首都圏の場合）/4週間 | ・幅広い雇用形態の求人を掲載可能 ・ユーザー層も幅広い |
| 求人ジャーナル | 4,000円～/1週間 | ・様々な雇用形態に対応 ・チラシやフリーペーパーでの広告も可能 |
【費用比較】応募課金型のおすすめ求人サイト4選
| 求人サイト | 料金（1応募当たり） | 特徴 |
|---|---|---|
| しゅふJOB | 5,000円～ | ・主婦層をターゲット ・サポートも充実 |
| マイナビバイト | 8,000円～ | ・10代～20代をターゲット ・プランやオプションが充実 |
| ワークゲート | 3,300円～ | ・幅広いユーザー ・コスパが良い |
| シフトワークス | 6,000円～ | ・アルバイト求人におすすめ ・姉妹サイトへ無料で転載してくれる |
無料のおすすめ求人情報サイト5選
| 求人サイト | 料金（すべて無料） | 特徴 |
|---|---|---|
| ハローワーク | 無料 | ・公共サービスで知名度が高い ・手続きなどの事務作業が増える |
| ジモティー | 無料 | ・地域の求職者にアピールが可能 ・求人媒体としての知名度は低い |
| げんきワーク | 無料 | ・1万社以上の企業が利用 ・求人の掲載・修正が簡単 |
| 求人Free | 無料 | ・求人数が少なく、競合が少ない ・知名度が低く、求職者も少ない |
| paiza | 無料 | ・エンジニア・プログラマー専門の求人情報サイト ・求職者のスキルがランクで分けられており、ミスマッチが少ない |
無料で採用サイトを作成する方法も
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費用をかけて求人広告を掲載するメリット・デメリット
無料から有料までさまざまな求人媒体を紹介してきました。近年では無料で求人広告を掲載できる媒体も増えています。
「無料の求人媒体もあるなら、有料の求人広告を使う必要はない」「有料の求人広告をするメリットはあるの？」という方に向けて、ここでは有料の求人広告のメリット・デメリットを紹介していきます。
- 多くの求職者にアピールできる
- 優秀な人材が集まりやすい
- 費用がかかる
- 必ず成果が出るとは限らない
費用をかけて求人広告を掲載するメリット
まずはメリットから見ていきます。
メリット1．多くの求職者にアピールできる
費用をかけることで多くの求職者にアピールできます。無料で求人広告をすると、リーチする人数に限界があるからです。
例えば、無料で求人掲載ができるIndeedは、費用をかけることで「広告枠」として目立つ位置に表示されます。
「なかなか応募が集まらない」「多くの人数を採用したい」という場合は求人広告に費用をかけた方がいいでしょう。
メリット2．優秀な人材が集まりやすい
求人広告に費用をかけることで、経験やスキルが豊富な人材が集まりやすいです。優秀な人材はハローワークやIndeedよりも、人材紹介（転職エージェント）や採用ホームページを経由する傾向にあるためです。
また、優秀な人材は多くの企業で内定されるので、費用をかけて自社の魅力を伝えなければ応募してもらえないでしょう。
「優秀な人材を採用したい」「新入社員の離脱率が高い」という場合は費用をかけた求人広告を検討してみてください。
費用をかけて求人広告を掲載するデメリット
一方で、費用をかけても採用が上手くいかない場合もあります。
デメリット1．費用がかかる
有料の求人広告は当然ながら費用がかかります。そのため、費用対効果に注意して求人広告を掲載しましょう。
費用対効果を最大化するためにも、採用活動に合わせた広告媒体の選定が大切です。求人広告の選び方は次の章で解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
デメリット2．必ず成果が出るとは限らない
費用をかけて求人広告をしても、必ず成果が出るとは限りません。そのため、正しい媒体選びや、効果的な運用が必要となります。
成果が出なくても費用がかさんでしまうので、あとから解説する「求人広告の費用対効果を高めるコツ」を参考にしてみてください。
費用対効果を高めるための求人広告選びのポイント
ここでは、求人広告費用を抑え、効果を高めるための、求人媒体選びのポイントを紹介していきます。
- ポイント1．無料の求人広告から試す
- ポイント2．採用活動に合わせて媒体を使い分ける
- ポイント3．効果測定と改善を繰り返す
ポイント1．無料の求人広告から試す
求人広告費用を抑えるためにも、ハローワークや求人検索エンジン、SNSなどの無料の求人広告から試すのがポイントです。
特に費用をあまりかけられない中小企業の場合、いきなり大きな費用をかけるのではなく、無料の媒体で小さく試しましょう。
ただ、無料の求人広告だけで成果が出ない場合は、無料に固執せずに有料の求人広告の利用を検討することをおすすめします。
ポイント2．採用活動に合わせて求人広告媒体を使い分ける
有料の求人広告は採用活動に合わせて媒体を使い分けることが大切です。
例えば、多くの人材を採用したい場合は、どれだけ応募が来ても費用が変わらない「掲載課金型」を利用し、反対に採用人数が少ない場合は、成果に応じて費用が発生する「成果報酬型」を利用するのがおすすめです。
また、求人広告媒体によって年齢やキャリアなど、ターゲット層が異なります。採用したいターゲットが閲覧する媒体を選びましょう。
ポイント3．求人広告の効果測定と改善を繰り返す
求人広告は掲載して終わりではありません。効果測定と改善を繰り返すことで、徐々に費用対効果を上げていきましょう。
例えば、応募者とのミスマッチが多い場合は企業の魅力が伝わっていない可能性があるので、採用ホームページを作成するなどです。
求人広告の費用対効果や、応募してくる人物像が合っているかなど効果を測定し、対策を立てていくことが大切です。
費用を比較して求人広告掲載を検討しよう
求人は「広告費が高いから」「費用をかけたから」といって良い人材が採用できるという保証はありません。
例えば、掲載料が高額な大手求人広告媒体と無料掲載可能でクリック課金タイプの求人広告の2社を同じような条件で利用した場合、クリック課金タイプの求人広告の方が採用者数が多く、費用対効果が高い、という事例もあります。
無料掲載の求人広告の場合、ある程度運用に対する知識や手間が必要です。
また、無料ではなくとも、大手求人広告と比較して低価格の求人広告を利用した場合、その媒体のブランド力や認知度の面で、果たして採用にまで至る効果が得られるかどうかは疑問です。
もし、求人広告に関して、「費用対効果」を重視したいとお考えの場合は、採用時のみに支払いを行えばよい、成功報酬型の求人広告を視野に入れてみても良いかもしれません。
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求人広告には、媒体によって特性があり、課金形態もパターンがいくつかあります。
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