人材の育成研修の選び方は？

主に階層別研修と目的別研修に分けて、その人材と会社の意思に合わせた最適な研修を選びましょう。

人材の育成研修は必要？

はい、必要です。主な理由として下記の４点があげられます。離職率を抑えることができる業務効率化ができる社内の連携を強化できる教育体制が整う

人材の育成研修をしない企業は倒産する？研修の目的を職種別、階層別に解説

2022-08-292023-09-11

人材の育成研修の選び方は？: 主に階層別研修と目的別研修に分けて、その人材と会社の意思に合わせた最適な研修を選びましょう。

企業の人材育成において、適切な研修方法を導入することは重要になります。ただ研修には多くの種類があり、自社の人材育成目的や階層/職種によって効果的な研修方法は変わってきます。
本記事では人材育成研修の種類と目的について解説します。研修を実施するうえで是非参考にして下さい。

この記事の注目ポイント

人材育成研修の目的・効果

人材育成研修の目的とは、社内外含めた様々な資源を有効活用し、企業の売上に貢献できる人材を育てていく事です。
従業員がその企業で能力を発揮できるようサポートし、会社にも本人にも有益なキャリアアップを促すことが重要になります。

人材育成研修の効果として、
・離職率を抑えることができる
・業務効率化ができる
・社内の連携を強化できる
・教育体制が整う
等が挙げられます。

以下に自社で優秀な人材を育て、会社に愛着を持ってもらう。そのための教育として人材育成研修を適切に講じる必要があります。

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人材育成の課題点

人材育成研修の目的を踏まえた上で、次に人材教育がうまくいかない理由と背景ついて説明します。

人材育成が上手くいかない理由はいくつか考えられますが、主に教育人材の不足、数多ある研修から自社に適した育成研修が選びにくいという課題が挙げられます。以下でそれぞれについて詳しく解説します。

社内教育人材の不足
自社に適した育成研修が分からない

人材育成の課題点①：社内教育人材の不足

社内教育担当者には、スキルやノウハウ、時間といった様々なリソースを割いてもらう必要があります。
しかし、日々の業務において教育のスキルを高める時間を確保することは非常に難しいです。

教育担当者に求められるスキルがある人材は社内でも重要な立場にあり、教育よりも業務の優先度が高いことがほとんどです。
時間、スキル、経験といった要素が不足した結果、社内に適切な教育を行える人材がいないという課題があります。

人材育成の課題点②：自社に適した育成研修が分からない

人材育成研修と一言で言っても、その種類や用途は非常に広いです。
・社内で行うか、外部に任せるか
・外部に任せるのであれはどのような形式を取るべきか
・対象者は新人か、中堅か
・どの職種を対象にするのか
・それぞれの研修にはどのような効果があって、いかに導入するべきか
といった要素を総合的に考える必要があり、自社にどんな研修を導入するべきか分からなくなってしまうケースが考えられます。

各研修にはどんな形式があり、どんな効果があるのかをしっかり理解しておく必要があります。

【形式別】人材育成研修の種類

人材育成研修は大まかに、対面型か非対面型かによって分かれます。少し前までは対面型研修を用いて講師が実際に会社に赴き研修をするパターンがありましたが、新型コロナウイルスの影響もあり、最近では非対面型研修も注目され始めています。
それぞれについて詳しく解説していきますので、現在の社内状況に適した形式を選択するようにしましょう。

対面型研修(オフライン研修)
非対面型研修(オンライン研修)

人材育成研修の種類①：対面型研修(オフライン研修)

対面型研修(オフライン研修)は文字通り、講師と社員が対面になって研修を受ける形式です。集合研修とも言われており、社内外の会議スペースを使って複数の従業員に対しそれぞれ研修を行います。

外部の講師を招くパターンや、社内の教育担当が講師をするなど方法は様々ですが、実地で行うことで社員間のコミュニケーションが活性化し、講師の言葉や思いが伝わりやすく実践的かつ高レベルの研修が可能という特徴があります。

人材育成研修の種類②：非対面型研修(オンライン研修)

非対面型研修(オンライン研修)は、講師と従業員が同じ場所に集まることなく、Zoomやmeet等のWeb会議ツールを使って行われる研修です。
新型コロナウイルスによる出社制限があったとしても、遠方にいる従業員も参加することができ、場所を問わず開催することが出来るという特徴があります。

直接コミュニケーションを取ることはできないものの、研修先への移動時間が削減されることから、業務負担やコストも軽減できるメリットがあります。

人材の育成研修は必要？: はい、必要です。
主な理由として下記の４点があげられます。

離職率を抑えることができる

業務効率化ができる

社内の連携を強化できる

教育体制が整う

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OJT研修、OFF-JT研修について

次に、人材育成研修で多く用いられるOJT研修とOFF-JT研修について、それぞれの概要とメリット/デメリットについて解説します。

OJT研修

OJTは、On the Job Training の略称で、主に新入社員や若手に対し、業務に必要な技術を実務を通じて教育する手法です。
主に中堅社員や管理職など、実務経験が多い社員が担当し、座学では身につきにくい実践的な知識やスキルを身に着けることができます。

OJT研修のメリット

OJTのメリットはいくつかありますが、会社としては社内連携が円滑になり、外部研修を設けないためコストを削減できるというメリットが挙げられます。

また教育を受ける側としては、実践的なスキルを学ぶことができ、分からないことはすぐに聞けるためコミュニケーションが活性化します。教育側としては自分が教えることで業務への理解が今以上に深まり、その経験から将来のリーダー候補として成長することが出来るというメリットが挙げられます。

OJT研修のデメリット

実践スキルを学べる、コミュニケーションが活性化するというメリットがある反面、OJT研修にはデメリットもあります。
OJT研修は社内で完結するため、社外に発注するコストは削減できますが、教育担当者の時間的コストがかかることになります。それにより教育担当者は本来の業務に時間を割けず、業務効率が下がってしまうというデメリットが考えられます。

また集合型研修と違いOJT研修はそれぞれの教育担当者によって教え方も違うため、教育を受ける側の成長スピードにムラが生じてしまう可能性も考えられます。

OFF-JT研修

OJTと逆の研修にOFF-JT研修があります。OFF-JTとは「Off-The-Job Training」の略称で、業務から離れて研修やセミナーに参加する形式です。教育方法が属人的になるOJTと違い、OFF-JTではそれぞれのテーマに沿った研修が行われます。

各階層ごとに、ビジネスマナー研修、キャリアプランニング研修、マネジメント研修などで分かれていることが多く、座学/ワークショップなど形式も様々です。

OFF-JT研修のメリット

OFF JTのメリットは、
・体系的な知識を学べる
・社員間コミュニケーションが高まる
というメリットが挙げられます。
OFF-JTでは、各テーマに沿った研修を複数の従業員に行います。そのため知識に隔たりが起こらず、プロの講師が行うことから体系的に必要知識を学習することができ、特に新人研修において有効になります。

またOFF-JT研修のテーマによっては、部署や役職問わず研修に参加する場合も考えられます。普段話すことがない他部署の従業員と交流するきっかけにもなり、社内コミュニケーションの活性化から一体感が生まれるメリットがあります。

OFF-JT研修のデメリット

OFF-JT研修のデメリットには
・即座に実践スキルが身につくわけではない
・外部発注コストがかかる
というデメリットが挙げられます。

OFF-JTでは幅広い知識を体系的に学べるというメリットはあるものの、実際の業務では状況や必要となる知識が日々変化します。そのためOFF-JT研修を受けたからと言ってすぐに業務で活かせるわけではなく、研修効果が表れるのに時間を要するというデメリットがあります。

また、OFF-JTは主に外部の研修サービスを利用することが多いですが、その外部委託費がかかるというデメリットがあります。業務から離れて研修を行うことから、通常業務以外の時間を捻出する必要があり、金額、時間的コストがかかることが考えられます。

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【階層別】人材育成研修の目的と種類

人材育成研修では、各階層別の研修方法があります。新人であればビジネスマナー研修。中堅であればキャリアプランニング研修。管理職であれば会社全体のマネジメントにかかわる研修など、階層別でやるべき研修内容も変わってきます。

新入社員・若手向け人材育成研修

新入社員・若手向け人材育成研修の目的は、新人をいち早く即戦力として成長させることと、教育を通して早期離職を防ぐことが目的です。

特に新卒の場合は社会人経験もなく、入社段階でいきなり実践に入ることは難しいです。そのため仕事への向き合い方や実践的な知識を教えることで、会社にいち早く貢献できる人材に育てる必要があります。
また新人教育研修を充実させることで、新入社員のモチベーションを高める効果が期待でき、高いモチベーションのまま業務に入ってもらうことで早期離職を防ぐという目的も挙げられます。

新入社員・若手向け研修には、座学で知識を学べるOFF-JT研修を通し、OJT研修で実践してもらうという方法が効果的です。コンプライアンス研修、ビジネスマナー研修等で社会人としての基礎的な内容を把握してもらい、各職種別の知識を学んだうえで実務に活かせるよう、研修制度を充実させていきましょう。

中堅社員向け人材育成研修

中堅社員向け人材育成研修の目的は、会社の中核を担う存在として必要なスキルを身に着けてもらうことです。業務にも慣れてきたタイミングである中堅社員は、今後の会社を引っ張っていくための教育を本格的に始める必要があります。

若手社員の育成に関するマネジメント研修や、自身のキャリアをいかに築いていくかを考えるキャリアプランニング研修等を通し、会社を牽引していける人材育成を行うことがおすすめです。

管理職向け人材育成研修

管理職向け人材育成研修の目的は、経営視点で会社や業務を俯瞰し、プレイヤーとしてもマネージャーとしても一流の人材に育てることが目的です。研修対象者は現在管理職として在籍している社員や、将来管理職を希望している、またはすでに管理職候補である社員が対象になります。

部下の育成や会社のリスク管理、国際情勢を加味した経営戦略の立案など、管理職に求められるスキルはレベルが高くその種類も膨大です。経営マネジメント研修や、適切な経営判断を下すための意思決定力研修を用いて、管理職としての役割を十分に発揮できるよう研修プログラムを設計していきましょう。

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【職種別】人材育成研修の目的と種類

最後に、主な職種ごとの研修目的と種類についても解説します。企業によって職種名は変わりますが、この項目では営業職/企画マーケティング職/技術職の3つに分け、それぞれの研修目的と方法を解説します。

営業職向け研修の目的と種類

営業職向け研修の目的は、営業マンとしてのスキルを高め、会社の売上向上に貢献できる人材を育てることにあります。
一般的に営業職は顧客と一番初めにコンタクトを取る人材になるため、営業スキルや提案スキルだけでなく、対人コミュニケーション能力や段取り力が必要不可欠です。

また営業職は個人の裁量にゆだねられることが多い職種でもあります。社員の自立性を高めるためには有効ですが、フォローやスキルアップの機会がないと営業成績も上がりづらく、モチベーションも下がってしまいます。
営業ロールプレイング研修、プレゼンテーション研修等を通して基礎を固め、1on1やOJT研修を通じて営業職のフォローを欠かさないようにしましょう。

企画、マーケティング職向け研修の目的と種類

企画・マーケティング職向け研修の目的は、企画力の育成を通し会社の新規事業創出や、既存事業の底上げを通し、会社の売上に貢献する人材を育てることです。
企画やマーケティングを行う際に必要な視点は、「どうすればユーザーに自社のサービスや商品を利用してもらうか？」という点であり、そのために必要なヒト・モノ・カネの動きをしっかり把握しておく必要があります。

マーケティング基礎研修や企業ブランディング研修などを通し、会社の売上を上げる仕組みを作れる人材育成を行いましょう。

技術職向け研修の目的と種類

技術職向け研修の目的は、業務に関するスキルを上げ自社サービス向上や新規サービスリリースを円滑に進めてもらうことです。
どれだけ営業や企画が優秀でも、サービスそのもののクオリティが高くないと長くユーザーに愛される商品は作れません。また売れる商品を作るためには、技術職もマーケティングに関する知識を養う必要があります。

業界のプロを招いた技術研修や業界研究セミナー、また企画やマーケティングに関する研修を設けることで、商品の質を底上げできる人材を育成するようにしましょう。

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